副業せどり8年目のhiroです。
過去に書いた保険見直しの記事では、月¥20,000払っていた保険料を¥5,000まで圧縮した話を取り上げました。今回はその続編として、「結局、残したのはどの保険か」「なぜそれを残したのか」——判断軸の中身に踏み込みます。
結論を先に書きます。残したのは「死亡保険」と「がん保険」の2つだけ。合計の保険料は数百円程度です。残した理由はシンプルで、
- 死亡保険 → 小さい子どもがいるから
- がん保険 → がん家系だから
この2つだけです。医療保険・特約系は全部削りました。今回は、「家族構成」と「家系リスク」という2軸でどう判断したか、そして読者が自分の保険を見直すときに使える視点を整理します。
保険料の負担感がきっかけだった
保険見直しの動機は、突き詰めるとひとつです。毎月の保険料の負担感。
社会人になりたての頃に「ちゃんと保険入っておきなよ」と言われるがまま加入した複数の保険。生命保険・医療保険・貯蓄型・特約……気づけば家計の固定費としてじわじわ効いてきていました。
月の保険料を一度全部足し算してみたとき、「これ、本当に全部必要なのか？」と自分に問い直したのが見直しの出発点です。
ただ、見直すと決めたあとに次にぶつかった壁は、**「で、何を残せばいいの？」**という基準の話でした。保険会社のパンフレットを読んでも、ネットの比較記事を読んでも、「人による」「ライフスタイル次第」と書かれていて、自分の答えが出ない。
そこで私は逆方向から考えました。**「自分の家族と自分の家系にとって、どのリスクが一番痛いか？」**で並べて、上位2つだけ残す。それが今回の判断の根っこです。
残した1：死亡保険——小さい子どもがいるから
最初に残すと決めたのが死亡保険でした。
理由は明快で、小さい子どもがいるからです。
万が一、自分が早くに亡くなった場合、残された子どもはまだ何年も保護者の経済的な支えが必要な年齢です。教育費・生活費・住居費——子どもが自立するまでの十数年分の家計を、自分がいなくなった瞬間に誰かが肩代わりしなければいけません。
ここで貯金だけで対応しようとすると、**「亡くなるタイミングが早ければ早いほど準備が間に合わない」**という構造的な弱点があります。今日この瞬間に何かあったとして、子どもが大学を出るまでの費用を貯金で全額カバーできるかと言われたら、答えはNoです。
死亡保険の優れているところは、契約した瞬間から保障額が満額発動する点です。掛け金は月数百円〜数千円のレンジでも、保障額は数百万円〜数千万円規模になる。「貯金では絶対に追いつけないリスクを、保険料の少額負担で埋められる」——これが保険本来の機能です。
子どもが自立して経済的な扶養義務がなくなったら、この死亡保険は不要になります。**「ライフステージの今だけ必要な保険」**として割り切って残しました。
残した2：がん保険——がん家系だから
2つ目に残したのががん保険です。
理由はこれもシンプルで、自分ががん家系だからです。
身近な親族にがんを経験した人が複数いる——これが私の家系の事実です。医学的な遺伝確率の話まで踏み込む知識は私にはありませんが、家系内で発症が複数件確認されているという事実だけで、自分の発症リスクを「平均より高い」と扱う判断材料には十分だと考えました。
がんは治療が長期化しやすい病気です。手術・入院だけでなく、抗がん剤・放射線・通院治療と、月単位・年単位でお金と時間が出ていきます。先進医療を選ぶと公的保険の対象外で全額自己負担になるケースもあり、「貯金だけで全部カバーする」のは家計的に重い領域です。
逆に言えば、家族にがん経験者が一人もいない人にとって、がん保険の優先度はそこまで高くないかもしれません。リスクは平均並みに見ていい、と判断できる根拠があるからです。
**「リスクの確率が家系的に高い」**という事実が確認できる人にとって、がん保険は数百円〜千円台の保険料で大きな保障を確保できる、コスパの良いリスクヘッジになります。私の場合はこれが残す理由になりました。
削ったもの：医療保険・特約系
残した2つ以外、医療保険・複雑な特約系は全部削りました。
医療保険を削った理由は3つあります。
理由1：公的保険の高額療養費制度がある 日本の公的医療保険には「高額療養費制度」があり、月の医療費自己負担額には所得別の上限が設定されています。多くの現役世代では、月の自己負担上限は数万円〜十万円台に収まる仕組み。つまり「医療費で家計が破綻するリスク」自体が制度的に低いんです。
理由2：入院日数が短くなっている 現代の医療は短期入院・通院治療が主流です。「入院1日¥5,000」のような保険を払い続けても、そもそも長期入院になる病気自体が減っている。保険料の費用対効果が悪化している領域だと判断しました。
理由3：内容が複雑すぎて自分で把握できない これが個人的には一番大きな理由でした。「特約Aは○○の場合のみ給付」「△△は通算180日まで」「□□は手術名で給付判断」——保険証券を読んでも、自分が病気になった時に何がいくらもらえるのか、正直よく分かりません。
理解できていない商品にお金を払い続けるのは、家計の固定費としては最悪の状態です。「とりあえず入っておけば安心」は気持ちの安心であって、実際の家計防衛にはなっていない。これに気づいたタイミングで、医療系・特約系はバッサリ削りました。
過去記事で触れた通り、月¥20,000払っていた保険料が¥5,000まで圧縮できたのは、この医療・特約系を削った効果が大きいです。
判断軸：家族構成と家系リスクで決める
最後に、読者が自分の保険を見直すときに使える視点として、私の判断軸を一般化しておきます。
軸は2つだけです。
軸1：家族構成
「自分が今いなくなったら、経済的に困る人がいるか？」
- いる（小さい子ども・配偶者の収入が限定的・親の介護がある等）→ 死亡保険を厚めに
- いない（独身・子ども自立済み・配偶者にも独立した収入）→ 死亡保険の優先度は低い
死亡保険は「自分のため」ではなく「残された家族のため」の保険です。家族構成が変われば必要保障額も変わるので、ライフステージごとに見直すべき領域です。
軸2：家系リスク
「自分の親族で複数回発症している病気はあるか？」
- ある（がん家系・心疾患家系・脳卒中家系等）→ その病気に特化した保険を残す
- ない → 疾病別の保険の優先度は下がる
ここで重要なのは、「みんなが入っているから」ではなく「自分の家系の傾向で」判断すること。家系リスクが平均並みなら、公的保険＋貯蓄でカバーできる範囲が広がるので、特定疾病保険の優先度は下がります。
削っていい領域の見分け方
逆に削っていい保険の特徴も整理しておきます。
- 内容が複雑で自分で説明できない——「とりあえず入ってる」状態の保険
- 公的保険でカバーされる領域に上乗せしている——医療保険の入院日額系の多くがここ
- 貯蓄機能と保障機能が混ざっている——貯蓄型保険・養老保険系
- 特約の数が多くて月額の内訳が分からない——特約山盛りの古い契約
この4つに当てはまる保険は、**「家族と家系のどちらの軸でも必要性を説明できない可能性が高い」**ので、見直しの最初の候補にしていい領域です。
「最低限の2つ」で十分なケースは意外と多い
私の場合、結果として残った保険は死亡保険＋がん保険の2つだけ、合計数百円程度でした。
「保険は手厚く入っておいた方が安心」という常識を疑って、**「自分の家族構成と家系で必要なものだけ」**まで絞ると、想像以上にコンパクトになります。
副業せどりで稼いだお金を保険料で吸い取られて貯まらない、という状態は本末転倒です。保険は家計のための手段であって、保険に払うために働いているわけではない——この前提で見直すと、判断はシンプルになります。